2002年7月、中国製ダイエット用健康食品を個人輸入し服用していた多数の消費者に健康被害が生じ、死亡者も出る結果となりました。この背景には昨今の健康ブームと、インターネットの普及により海外の健康食品の個人輸入が容易になった事があります。また、作用が緩和で医薬品と比べて安全性が高いというイメージが先行しているのも原因です。今後もこの様な健康食品による健康被害は後を絶たないものと思われます。
　このような健康食品による被害を未然に防ぐためには、消費者が自分の身を自分で守る事が大切です。しかしそれには健康食品の情報提供を目的とする、消費者向けの情報提供サービスの存在が必要です。
　現在この様なサービスは日本にはなく、消費者は販売サイトの過剰な広告のみで購入・使用を判断しなくてはならない状況です。

　このままでは健康食品による被害が無くならないと考え、健康食品の有害情報データベースを作成する事にしました。そしてホームページ上で公開する事によって、一般消費者にも情報を提供できますし、情報の更新も容易になると思います。

　医療関係者向けデータべース

　医師、薬剤師など医療関係者には、実際の診療や患者からの問い合わせに対応できる詳細な情報の提供を目標としています。安全性の疑わしい健康食品をいくつかあげ、詳細な症例とともに解説したい思います。

　一般向けデータベース

　インターネットなどで販売されている健康食品の中には安全性が疑わしく、問題のあるものもあります。それらの中からいくつかを選び、一般消費者の方にわかりやすく説明することを目標としてます。